レアアース関連銘柄2026年最新！南鳥島開発の本命株と業績・リスクを徹底比較

2026年の日本株市場で、レアアース関連銘柄を動かす材料が増えている。南鳥島沖のレアアース泥回収実証が大きく前進し、中国による重要鉱物の輸出管理が続くなか、海洋開発、資源精製、磁石、リサイクルを手掛ける企業に投資家の関心が集まっている。

海洋研究開発機構（JAMSTEC）などが2026年7月24日に公表した試験結果では、水深5,569メートルの海底下からレアアース泥を連続して船上へ揚げることに成功した。東洋エンジニアリング（6330）のように採鉱システムの開発に直接携わる企業がある一方、三井海洋開発（6269）のように海洋技術との親和性から関連株として物色される企業もある。両者の違いを見誤ると、テーマへの期待と実際の業績を混同しかねない。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 南鳥島開発：2026年2月に深海からの連続揚泥に成功。2027年2月には約1か月間の本格的な採鉱試験が計画されている。
• 注目銘柄：採鉱技術の東洋エンジニアリング、精製の三井金属、磁石技術の大同特殊鋼、リサイクルのアサカ理研などは、事業上の接点がそれぞれ異なる。
• 投資判断：関連銘柄という分類だけでなく、直接関与の有無、受注・売上への反映、株価に織り込まれた期待、開発コストを確認する必要がある。

【2026年最新】南鳥島沖レアアース泥の実証で何が変わった？

レアアース関連銘柄を分析するうえで、最初に押さえたいのが南鳥島沖の開発計画だ。レアアースは、電気自動車（EV）の駆動モーター、風力発電設備、電子機器などに使われる希土類元素の総称で、17元素からなる。とくにジスプロシウムやテルビウムなどの中・重レアアースは、高性能磁石の耐熱性向上などに重要な役割を果たす。

日本の南鳥島周辺の排他的経済水域（EEZ）には、レアアースを高濃度に含む海底堆積物が存在する。資源を国内で確保できれば、輸入先の偏りを緩和し、重要鉱物の供給網を強化する選択肢になる。ただし、資源が存在することと、採算を確保して商業生産できることは別の問題だ。

2026年2月の試験で確認された成果

内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）とJAMSTECが進めた採鉱システム接続試験では、地球深部探査船「ちきゅう」を用い、深海での機器の接続、海底への降下、泥の回収、船上への揚泥を検証した。

JAMSTECが2026年7月24日に公表した結果によると、2026年2月1日未明に船上への連続揚泥を確認。3日間の試験で3か所のレアアース層から泥を回収し、開発したシステムの安定稼働を確認した。パイプ長5,569メートルの地点から連続して揚泥することに成功した点も、重要な技術的成果だ。

回収した泥の量は、解泥時に加えた海水を除いた重量で約50トンと算定された。成分分析では、泥に含まれるレアアース総量の約54％が、イットリウム、ガドリニウム、ジスプロシウムなどの中・重レアアースだった。有害物質や放射性物質については、有意な数値が検出されなかったと報告されている。

ここで注意したいのは、約50トンという数字が、精製済みのレアアース金属の生産量ではないことだ。回収したのはレアアースを含む泥であり、そこから有用元素を分離し、精製・製錬して製品にする工程が残っている。

2027年2月の本格試験と2028年3月までの評価

JAMSTECの発表では、2027年2月から同じ試験海域で約1か月間の本格的な採鉱試験を行う計画だ。揚泥した泥を南鳥島へ運び、脱水処理した後に本土へ輸送し、分離・精製・製錬のプロセス試験を進める予定となっている。得られたデータを基に、2028年3月までに国産レアアースの産業化に向けた総合評価と経済性評価を行う計画だ。

つまり、2026年は深海から泥を回収できることを実証した段階であり、商業化の可否が確定したわけではない。投資家が次に注目すべきなのは、採鉱量の拡大、分離・精製の歩留まり、輸送費、設備投資、そして採算性の評価である。

【本命株を比較】採掘・深海・精製・磁石・リサイクルの注目6銘柄

レアアース関連株は、同じテーマでまとめられていても事業内容が大きく異なる。南鳥島沖の採鉱システムに直接携わる企業、精製技術を持つ企業、磁石を製造する企業、使用済み製品から金属を回収する企業を分けて考えることが、銘柄選びの出発点になる。

本命候補1：東洋エンジニアリング（6330）

南鳥島沖の採鉱技術という切り口で、まず確認したいのが東洋エンジニアリングだ。同社の公式説明によると、JAMSTECから委託を受け、深海のレアアース泥を船上へ回収するシステムの一部を開発してきた。高粘度の泥をほぐし、回収するための機器について、基本設計、詳細設計、製作を担当している。

同社自身も2025年7月の説明で、採掘装置全体を単独で開発しているわけではなく、装置の開発主体はSIP・JAMSTECであり、自社はその一部の業務を担っていると明確にしている。この区別は投資判断で重要だ。技術開発への参加が確認できても、採鉱事業全体の収益を同社が獲得するとは限らない。

今後の焦点は、実証段階から商業化段階に移る際に、追加設計、機器製作、設備建設などの具体的な受注が発生するかどうかだ。受注残高や利益率、通常のプラントエンジニアリング事業の採算も併せて確認したい。

本命候補2：三井海洋開発（6269）

三井海洋開発は、海洋上で石油・ガスを生産するFPSOなどの設計・建造・操業を手掛ける企業だ。深海設備を扱う技術力や海洋工事の経験は、将来の海洋資源開発との親和性がある。

ただし、技術の親和性と、南鳥島の国家プロジェクトへの直接参加は同義ではない。同社については、レアアース関連株として市場で物色される動きがある一方、南鳥島の採鉱システムへの直接関与や受注額を、確認可能な企業開示で区別しておく必要がある。投資するなら、既存のFPSO事業の受注・収益見通しと、将来の海洋資源開発への期待を分けて評価したい。

本命候補3：アサカ理研（5724）

アサカ理研は、電子部品などから有価金属を回収する事業や、レアメタル・レアアースのリサイクル技術の研究開発を手掛ける。公式情報では、光学レンズ廃材からランタンやガドリニウムを回収し、高純度化する実証研究などの実績が紹介されている。

都市鉱山は、使用済み電子機器や製造工程で発生する廃材に含まれる金属を資源として再利用する考え方だ。海底から資源を採掘する方法とは異なり、回収対象となる廃材を継続的に確保できれば、国内で資源を循環させる仕組みを構築できる可能性がある。

一方、同社のリサイクル技術がそのまま大規模なレアアース事業の利益につながるわけではない。2026年には新いわき工場でリチウムイオン電池の再生事業を推進する計画もあり、レアアースの回収技術と電池リサイクルの事業計画を混同せず、投資額や稼働状況、事業別の収益を確認することが欠かせない。

精製と磁石で注目：三井金属（5706）・大同特殊鋼（5471）

三井金属は、独自の精製技術を使って高純度レアアースを量産・販売する事業を展開している。溶媒抽出法やイオン交換法による分離・精製は、混合状態のレアアースから目的の元素を取り出し、用途に応じた品質に仕上げる工程だ。採掘が成功しても、必要な純度の製品を安定して供給できなければ、産業用原料としては使いにくい。したがって、国内での精製能力を評価する際には有力な確認対象となる。

大同特殊鋼は、高性能磁石の開発という下流工程に位置する。公式の技術情報では、ネオジム磁石やサマリウム・鉄・窒素（SmFeN）系磁石の研究開発が紹介されており、重希土類フリー化や高い磁気特性を目指す技術も進めている。

レアアースの安定調達が難しくなれば、原料の調達先を増やすだけでなく、必要なレアアースの量を減らす技術や、レアアースを使わない磁石への切り替えも重要になる。こうした技術は供給リスクを下げる一方、原料価格が上昇しても必ずしも利益が増えるとは限らない。製品構成や量産性まで確認する必要がある。

【工程別に見抜く】関連銘柄の関与度と業績寄与はどう違う？

レアアース関連銘柄の比較で最も重要なのは、企業がサプライチェーンのどこで収益を得るのかを見極めることだ。採掘、分離・精製、磁石製造、リサイクルでは、利益が発生する条件も投資リスクも異なる。

採掘・回収：受注が増えて初めて業績に結び付く

東洋エンジニアリングのような設備・エンジニアリング企業は、採鉱技術の実証が進み、機器の製作や設備建設の受注が増えれば、売上機会が広がる可能性がある。ただし、研究開発への協力、実証試験への参加、商業設備の受注はそれぞれ別の段階だ。

実証が成功したというニュースだけでは、受注金額や採算性までは判断できない。案件の契約形態、追加投資の負担、売上計上の時期を確認したい。

精製・分離：国産資源を価値ある製品に変える工程

レアアースは元素ごとに化学的な性質が似ており、目的の元素を分離して高純度化する工程には高度な技術が求められる。三井金属のように精製・販売の技術を持つ企業では、原料を確保できるかに加えて、精製能力、製品の品質、顧客との取引、原料価格と製造コストの差が業績を左右する。

政府は国内の重要鉱物供給網の強化にも取り組んでいる。経済産業省が2026年5月に公表した支援情報では、信越化学工業の国内レアアース生産設備の増強に対する助成が約175億円とされた。政策支援が実際の生産能力や採算性の改善に結び付くかも、関連企業を比較する際の材料になる。

磁石・部材：需要の拡大と省レアアース技術を両面で見る

磁石メーカーにとっては、EV、産業用モーター、各種電子機器などの需要に加え、原料調達の安定性や製品の競争力が重要だ。大同特殊鋼のようにレアアース使用量の低減を目指す技術を開発する企業は、資源価格の上昇をそのまま利益の追い風にできるとは限らないが、調達リスクを減らす技術の価値が高まる可能性がある。

都市鉱山・リサイクル：原料を国内で循環させる

リサイクル事業では、回収対象の廃材を安定して集められるか、そこから目的の金属をどの程度のコストで取り出せるかが収益性を左右する。アサカ理研などを評価する際は、技術開発のニュースだけでなく、実証から量産への移行、回収率、設備稼働率、販売先の確保に注目したい。

岡本硝子もレアアース関連のテーマで物色される銘柄の一つだが、関連株としての市場の評価と、南鳥島プロジェクトでの具体的な役割や受注による利益寄与は分けて確認したい。企業の開示に具体的な契約や業績見通しが現れているかどうかが判断材料になる。

【中国の輸出規制】なぜ国産化が株価材料になるのか

レアアース関連株を動かすもう一つの要因が、中国の輸出管理だ。レアアースは鉱山から採掘すれば終わりではなく、分離・精製、金属化、磁石などの部材製造まで供給網が連なっている。原料の供給先が偏っていると、輸出許可や通関の遅れだけでも製造現場に影響が及ぶ。

経済産業省の資料によると、中国は2025年4月にジスプロシウムやテルビウムなどを含む中・重レアアース7種の関連品目に輸出管理措置を導入した。同年10月には、追加のレアアース関連品目や関連技術、第三国からの再輸出などに関する措置を発表した。10月の追加措置の一部は米中協議を受けて1年間停止とされており、措置の適用状況や停止期限前後の政策動向を確認する必要がある。

さらに2026年1月、2月、6月には、日本向けの軍民両用品目に関する輸出管理強化が相次いだ。経済産業省は2026年6月の大臣会見で、輸出許可の遅延や税関検査の長期化によって日本企業に影響が出ていると説明している。資源の調達問題は、単に将来のリスクではなく、企業活動に関わる現実的な課題になっている。

2026年10月26日にも関連株が一斉高

市場の反応を示す例が、2026年10月26日の株式市場だ。みんかぶPRESSやライブドアニュースが配信した市況記事によると、三井海洋開発、東洋エンジニアリング、アサカ理研、岡本硝子などのレアアース関連株が前場に上昇した。10月28日に予定されていた日独首脳会談で、レアアースなどの重要鉱物が主要議題になるとの報道が材料視されたためだ。

この動きが示すのは、株価が企業業績の変化だけでなく、外交日程や政策への期待にも反応するということだ。会談での発表や政策の進展が期待外れに終わったり、すでに株価に織り込まれていたりすれば、材料出尽くしで下落する可能性もある。

したがって、中国の輸出規制が続くからレアアース株は上がり続ける、と考えるのは危険だ。規制によって恩恵を受ける可能性があるのは、供給網の代替に実際に貢献できる企業であり、その恩恵が売上・利益に反映されるかどうかが最終的な判断基準となる。

【株価見通し】レアアース関連株の上昇余地と投資リスク

2026年後半のレアアース関連株には、南鳥島の実証成果、重要鉱物の供給網強化、中国の輸出管理、政府の産業政策という複数の材料がある。ただし、これらの材料が企業ごとの利益に届く時期は同じではない。

株価の追い風になり得る3つの材料

• 実証から商業化への進展：2027年2月の本格試験や、その後の経済性評価で具体的な成果が示されれば、設備・精製・関連部材の需要を見積もりやすくなる。
• 国内供給網への政策支援：設備投資支援や供給先の多角化が進めば、精製・磁石・リサイクル分野で新規投資や受注が発生する可能性がある。
• 輸出規制への対応需要：供給の遅延や調達先の集中が企業の生産に影響すれば、代替原料、リサイクル、省レアアース技術への需要が高まる可能性がある。

見落とせない4つのリスク

1．商業化までの時間。深海から泥を回収できても、安定した大規模採鉱と精製工程の経済性を実証する必要がある。2027年の試験で課題が判明すれば、事業化の時期が後ろ倒しになる可能性もある。

2．設備投資と採算性。深海の採鉱設備、船舶、輸送、脱水、分離・精製には費用がかかる。採掘量が増えてもコストが高ければ、商業生産は成立しない。設備関連企業にとっても、受注増が必ず利益増になるとは限らない。

3．テーマ株特有の値動き。政策報道や外交ニュースで株価が急騰する一方、実際の受注や業績発表まで時間が空くことがある。期待が先行した銘柄は、短期間で大きく下落する可能性がある。

4．原料価格と代替技術。レアアース価格が上がれば、資源確保やリサイクルに追い風となる場合がある一方、磁石メーカーなどでは調達コストが上昇することもある。省レアアース磁石やレアアースフリー磁石の普及によって、元素ごとの需要が変わる可能性もある。

買う前に確認したい企業開示

• 南鳥島関連の直接参画、契約、受注額が公表されているか。
• 関連事業の売上高や利益が全社業績に占める割合はどの程度か。
• 実証・研究開発の段階なのか、量産・商業受注の段階なのか。
• 今期の業績予想、設備投資額、営業キャッシュフローに無理がないか。
• 直近の急騰を踏まえても、株価指標や想定利益に対して過大な期待が織り込まれていないか。

これらを確認することで、関連銘柄というラベルだけに頼らず、企業の実力と市場の期待を比較できる。特に、株価の上昇率だけを根拠に本命株を決めるのは避けたい。

【プロの結論】レアアース関連銘柄の比較・見分け方

レアアース関連株を選ぶ際は、どの工程の成長を取り込みたいかを先に決めることが有効だ。南鳥島の採鉱実証を重視するなら、まず東洋エンジニアリングの担当業務と今後の受注を追う。深海技術への期待を評価するなら三井海洋開発の既存事業と直接参画の開示を分けて確認する。国内精製を重視するなら三井金属、磁石の性能や省レアアース技術なら大同特殊鋼、都市鉱山ならアサカ理研を重点的に調べたい。

岡本硝子のようにテーマ関連として注目される銘柄も、株価が動く理由と事業上の直接的な接点を確認することが欠かせない。市場で「レアアース関連」と呼ばれていることだけでは、受注や利益が増える証拠にはならない。

また、南鳥島開発の成否は採掘技術だけでは決まらない。大量の泥を安定して揚げられるか、陸上へ運べるか、必要な元素を経済的に分離できるか、販売先を確保できるかという一連の工程が成立して初めて、国内供給網としての価値が生まれる。

テレビ朝日の2026年9月4日の報道では、商業化に向けて日量1,000トン超の揚泥が必要との政府内の指摘や、「ちきゅう」の能力に関する課題、新たな船舶の導入検討が伝えられた。こうした報道が示すのは、実証試験での成功と産業規模での生産の間には、設備能力や運用コストという大きな隔たりがあることだ。報道された能力や構想を、確定済みの商業計画と混同してはいけない。

銘柄選びの基準は、技術的な関連性、事業への直接関与、業績への寄与、株価への織り込みの4点に集約できる。開発が前進する可能性を評価しながら、商業化が遅れる場合の下落リスクも想定できる投資家に向くテーマだ。一方、短期の急騰だけを狙い、値動きや損失に耐えられない投資家には慎重な判断が求められる。

【レアアース関連銘柄】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年のレアアース関連株で本命候補はどこですか？ A1：南鳥島沖の採鉱システムへの直接的な関与を重視するなら東洋エンジニアリング（6330）、国内精製なら三井金属（5706）、高性能磁石なら大同特殊鋼（5471）、リサイクルならアサカ理研（5724）が比較候補となる。ただし、どの企業が有望かは、受注、業績、株価水準によって変わる。

Q2：南鳥島沖のレアアース開発はいつ事業化されますか？ A2：JAMSTECの計画では、2027年2月に約1か月間の本格的な採鉱試験を行い、2028年3月までに産業化に向けた総合評価と経済性評価を実施する予定だ。これは事業化の可否を見極めるための工程であり、商業生産の開始日が確定したことを意味しない。

Q3：三井海洋開発（6269）は南鳥島のレアアース採掘に直接参加していますか？ A3：同社はFPSOなどの海洋設備を手掛けるため、深海・海洋技術との親和性から関連株として注目される。ただし、技術的な親和性と南鳥島プロジェクトへの直接参加は別の問題だ。投資判断では、企業の公式開示で具体的な参画や受注が確認できるかをチェックしたい。

Q4：中国の輸出規制が続けばレアアース関連株は上がりますか？ A4：必ずしもそうとは限らない。輸出規制は国内の代替供給やリサイクルへの需要を高める一方、原材料の調達難やコスト増を招くこともある。規制のニュースだけでなく、対象企業の販売価格、原料調達、受注、利益率への影響を確認する必要がある。

Q5：レアアース関連株を選ぶときに最も重要な指標は何ですか？ A5：一つの指標だけでは判断できない。受注高・受注残高、売上高と営業利益の推移、営業キャッシュフロー、設備投資計画、株価指標を組み合わせて確認したい。特に、関連事業の売上や利益が全社業績にどの程度寄与するかを見極めることが重要だ。

まとめ：今後の動向と失敗しないための判断基準

2026年のレアアース関連銘柄を取り巻く環境は、南鳥島沖の採鉱実証の進展と、中国の輸出管理による供給網の再構築という二つの流れで動いている。2026年2月の連続揚泥成功は技術面で大きな一歩だが、商業化には採鉱量の拡大、分離・精製、輸送、経済性の検証が欠かせない。

注目企業を比較する際は、東洋エンジニアリングの採鉱システム開発、三井金属の精製、大同特殊鋼の磁石技術、アサカ理研のリサイクルなど、各社の役割を整理することが重要だ。三井海洋開発や岡本硝子についても、市場でのテーマ評価と具体的な事業上の関与を区別して考えたい。

今後は、2027年の本格的な採鉱試験、2028年3月までの経済性評価、企業の新規受注、国内精製設備の増強、輸出管理の動向が重要な確認ポイントになる。テーマの将来性だけで判断するのではなく、技術が事業に変わり、事業が利益に変わる過程を追うことが、レアアース関連株を見極めるための基本となる。

※本記事は公開情報に基づく情報提供を目的としたもので、特定銘柄の売買を推奨するものではない。株式投資には価格変動による損失のリスクがあり、投資判断は企業の最新開示や自身の投資方針に基づいて行う必要がある。 （出典: レアアース 関連 銘柄（Yahoo!ニュース））