モバイルバッテリー発火はなぜ起きる？2026年最新の火災件数と対処法を徹底解説

モバイルバッテリーの発火事故が増えています。総務省消防庁が2026年3月26日に公表した2025年の火災調査によると、リチウムイオン電池などから出火した火災は全国で1,297件に上り、このうちモバイルバッテリーが出火元となった火災は482件でした。モバイルバッテリーの火災は前年の290件から約7割増加しています。

発火の原因は、落下や圧迫による内部損傷、真夏の車内などでの高温放置、製品の不具合などさまざまです。膨張や異常な発熱、焦げたような臭いといった前兆を見逃さないことに加え、万一の発火時に安全を確保する方法や、事故を防ぐ正しい廃棄方法を知っておく必要があります。2026年10月時点で確認できる消防庁、製品評価技術基盤機構（NITE）、経済産業省などの公的情報を基に、火災統計から具体的な事故例、予防策まで解説します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 火災件数：2025年のリチウムイオン電池等による火災は1,297件、うちモバイルバッテリーは482件。
• 発火の原因と前兆：外部からの衝撃や高温環境が主な原因の上位。膨張、異常発熱、異臭、異音などは危険のサイン。
• 緊急時の対処：まず周囲に知らせて安全を確保し、119番通報。無理な消火は避け、使用中止や適切な回収によって二次被害も防ぐ。

【2026年最新】モバイルバッテリーの発火はなぜ問題なのか？消防庁の火災統計を検証

モバイルバッテリーの発火リスクを考えるうえで、まず確認したいのが消防庁の全国火災統計です。2025年の調査では、リチウムイオン電池等から出火した火災が4年連続で増加しました。なかでもモバイルバッテリーの増加幅は大きく、携帯電話機や電動工具などを上回っています。

消防庁の2026年3月26日公表資料は、2025年1月から12月までに全国の消防機関が覚知した火災を集計したものです。なお、以下の数字は、廃棄されたリチウムイオン電池などを回収中のごみ収集車や、ごみ処理関連施設から出火した火災を除いた集計です。

出典：総務省消防庁「リチウムイオン電池等から出火した火災の調査結果（令和7年）」

表から分かるように、リチウムイオン電池等による火災は2022年の601件から2025年には1,297件へ増えています。モバイルバッテリーに限ると、122件から482件へと約4倍になりました。2025年の482件は、前年の290件と比べても約66％の増加です。

ただし、これは火災の発生件数であり、モバイルバッテリーの利用者全体に占める事故率を示した数字ではありません。利用台数や使用時間などの分母がないため、「何台に1台が発火する」といった確率を直接計算することはできません。それでも、出火件数が継続して増加している事実は、日常的な取り扱いを見直す理由になります。

また、2026年10月時点では、2026年の通年火災件数はまだ確定していません。2025年の統計が、比較可能な最新の年間データです。一方、NITEが2026年8月に公表した注意喚起では、2021～2025年の5年間に同機構が受け付けたリチウムイオン電池搭載製品の事故情報は2,140件とされています。これは消防庁の火災件数とは集計対象が異なり、火災以外の製品事故情報も含む点に注意が必要です。

【原因を解説】リチウムイオン電池はなぜ発火する？衝撃・高温・膨張の危険性

モバイルバッテリーの発火を理解するには、内部に使われているリチウムイオン電池の仕組みを知る必要があります。この電池は、小さなサイズで多くの電気エネルギーを蓄えられる一方、内部の部品が損傷したり、異常な発熱が起きたりすると、急激に危険な状態へ進むことがあります。

リチウムイオン電池の発火の仕組み

リチウムイオン電池は、内部の正極と負極の間をリチウムイオンが移動することで充放電します。電極同士が直接接触しないよう、間にはセパレーターと呼ばれる薄い絶縁部材が設けられています。

強い衝撃や製造上の不具合などによって内部が損傷すると、電池内部で短絡（ショート）が起きる可能性があります。短絡などによって発生した熱が内部の化学反応を加速させ、さらに温度が上昇する現象が「熱暴走」です。

熱暴走が進むと、可燃性の電解液やガスが関係して、膨張、破裂、噴出したガスへの引火などにつながることがあります。いったん異常な発熱が始まると、外部から電源を切るだけでは内部の反応を止められない場合があるため、初期の異常を見逃さないことが大切です。

原因1：落下・圧迫などの外部衝撃

消防庁の2025年調査では、モバイルバッテリーの出火原因として、外部からの衝撃が上位に挙げられています。床に落とす、硬い物にぶつける、カバンの中で強く圧迫する、座ったときに体重をかけるといった行為が、内部の損傷につながるおそれがあります。

見た目に大きな傷がなくても、内部の電池セルや保護回路が損傷している可能性は否定できません。落下後すぐに異常がなくても、時間がたってから発熱や発火が起きる場合があるため、強い衝撃を与えた製品は使用を中止し、メーカーや販売店に相談してください。

原因2：高温の車内や直射日光の下に放置する

もう一つの主要な原因が、高温環境での使用や保管です。真夏の車内、直射日光の当たる窓際、暖房器具の近くなどは、電池の温度が上がりやすい場所です。カバンの中や布に包んだ状態では熱がこもることもあります。

消防庁の2025年調査でも、高温下での使用・保管は、出火原因が特定されたケースの上位に位置しています。高温環境では電池内部の異常反応が進みやすくなるため、充電していないときでも車内に置きっぱなしにするのは避けましょう。

原因3：製品の不具合・充電方法の誤り・水濡れ

電池セルや保護回路などの不具合、充電方法の誤り、水濡れも発火の要因になり得ます。規格や仕様が合わない充電器の使用、破損したケーブルや端子の使用、濡れた状態での充電などは避けてください。

また、製品そのものに不具合が見つかり、リコールの対象となるケースもあります。NITEが2026年8月に紹介した事故例では、2025年に千葉県で発生したモバイルバッテリーの充電中の火災について、製品がリコール対象品だったことが示されています。異常がないように見えても、対象製品であれば使用を中止する必要があります。

【見逃し厳禁】モバイルバッテリー発火の前兆は？膨張・異臭・異常発熱に注意

モバイルバッテリーは、必ずしも発火の直前に分かりやすいサインを出すとは限りません。しかし、普段と違う変化が見られた場合は、事故の危険性が高まっている可能性があります。NITEや消防庁が注意を呼びかけている主な兆候を確認しておきましょう。

• 本体が膨らんでいる、変形している：内部でガスが発生し、電池が膨張している可能性があります。
• 以前より異常に熱くなる：特に充電中に持てないほど熱くなる場合は危険です。
• 焦げた臭いや化学薬品のような臭いがする：内部の異常や電解液などに関係する異変の可能性があります。
• パチパチという異音がする：異常が起きている可能性があるため、近づいて確認しようとしないでください。
• 液体が漏れている：触れたり、拭き取ろうとしたりせず、使用を中止してください。
• 充電できない、急に電源が切れる、残量が急減する：電池や制御回路の異常が疑われます。

なかでも注意したいのが、モバイルバッテリーの膨張です。NITEが2025年に実施した利用者アンケートでは、モバイルバッテリーのヒヤリハット・事故経験として「膨らんだ（変形した）」という回答が最も多く挙げられました。

膨張した電池の内部には可燃性ガスがたまっている場合があります。押して元の形に戻そうとしたり、針などで穴を開けたり、分解してガスを抜こうとしたりする行為は厳禁です。強い力が加わることで内部が損傷し、発火につながるおそれがあります。

異常を発見したら、充電と使用を直ちに中止してください。ただし、すでに高温になっている、煙が出ている、異臭が強いといった場合は、無理に手で持ち上げたり、充電ケーブルを外そうとしたりせず、まず離れて安全を確保します。

【緊急時の対処法】モバイルバッテリーが発火したら？安全な消火方法と119番通報

モバイルバッテリーが発火した場合、最優先すべきことは自分と周囲の人の安全です。リチウムイオン電池は、突然激しく燃えたり、火花や煙を噴き出したりすることがあります。炎が出ている製品を持って移動させるなど、無理な対応は避けてください。

発火直後に取るべき行動

1. 周囲に火災を知らせる：近くに人がいる場合は、火災が起きていることを大声で知らせます。
2. 製品から離れ、安全な場所へ避難する：煙や炎が噴き出している間は、絶対に近づかないでください。
3. 119番通報する：自分の安全を確保したうえで消防へ通報します。周囲に人がいる場合は、通報を依頼してください。
4. 安全に対応できる場合のみ初期消火を検討する：火勢が弱まり、安全に近づける状況で、小型のモバイルバッテリーに限り、消火器や大量の水による消火を検討します。
5. 消火後も触らず、消防の指示に従う：炎が消えても再び発火する可能性があります。消防隊が到着するまで、製品を触ったり移動させたりしないでください。

総務省消防庁のリチウムイオン電池総合対策ポータルでは、まず周囲への周知と身の安全の確保を行い、その後119番通報するよう案内しています。炎が大きい場合や、自分での対応が難しい場合は、消火を試みずに避難してください。

モバイルバッテリーの消火に水は使える？

リチウムイオン電池は、内部に熱が残っていると再び発火する危険性があります。NITEは、小型のモバイルバッテリーについて、火花が収まった後、安全に対応できる場合には大量の水をかけて消火し、可能な範囲で水没させた状態にして消防機関へ通報する方法を紹介しています。

ただし、これはどのような火災でも水をかければよいという意味ではありません。煙や炎が激しく噴き出しているとき、製品に近づけないとき、周囲に火が燃え移っているときは、消火を優先せず避難してください。消火器や水を使う場合も、身の安全が確保できる状況に限ります。

特に、電動自転車用バッテリーやポータブル電源などの中・大型の電池は、小型のモバイルバッテリーと同じように扱うべきではありません。発火したら直ちにその場から離れ、119番通報してください。

電車・飛行機・外出先で発火した場合

駅構内や列車、船内などで発煙・発火を見つけた場合は、安全を確保し、駅係員や乗務員に速やかに知らせてください。自分だけで消火しようとしたり、燃えている製品を手に持って移動させたりするのは危険です。

飛行機では、機内での電池事故が乗客や乗務員全体に影響する可能性があります。持ち込み条件や保管方法は航空会社ごとに確認し、異常が発生したら客室乗務員の指示に従ってください。発火していない製品でも、異常な発熱や膨張が見られたら、放置せず係員へ知らせることが大切です。

【実際の事故事例】高温放置・衝撃・リコール品で起きた発火事故

公的機関が公表した事故事例を見ると、モバイルバッテリーの発火は、特別な使い方をした場合だけに起きるわけではありません。車内への置き忘れや、カバンに入れて持ち歩いている最中の衝撃、製品の不具合など、日常の場面にも危険が潜んでいます。

事例1：車内に置いていたバッテリーが発火

NITEが2026年8月に公表した事例では、2024年に滋賀県の店舗駐車場で、自動車内に置かれていたモバイルバッテリーと周辺が焼損する火災が発生しました。同機構は、車内の高温環境で電池セルの内圧が上昇して膨張・破裂し、噴き出した可燃性ガスに引火した可能性があると説明しています。

車内は外気温以上に高温になることがあり、短時間の駐車でも油断できません。モバイルバッテリーを車内に置きっぱなしにしないことが、最も実践しやすい予防策の一つです。

事例2：カバンに入れて自転車で走行中に出火

同じNITEの公表資料では、2024年に大阪府で、10歳代の男性がモバイルバッテリーをカバンに入れて自転車で走行していた際、バッテリーと周辺が焼損する火災が発生した事例も紹介されています。

外郭ケースや制御基板の一部に割れが確認され、電池セルに外力が加わったことによる異常発熱の可能性が考えられました。カバンに入れているだけでも、荷物の圧迫や転倒などによって電池が損傷する可能性があります。

事例3：リコール対象の製品を充電中に出火

2025年には千葉県で、モバイルバッテリーを充電中に本体と周辺が焼損する火災が発生しました。NITEの資料によると、電池セルの異常発熱が出火につながったと考えられ、当該製品はリコール対象品でした。

この事例から分かるのは、使い方に気をつけるだけでは防ぎきれない事故もあるということです。購入時に安全性を確認するだけでなく、購入後もリコール情報を定期的に確認する必要があります。

なお、これらはNITEが公表した個別の事故例です。特定の製品や使用状況だけが火災の原因になるわけではなく、衝撃、高温、製品の不具合など、複数の要因を考慮する必要があります。

【予防と処分】PSEマーク・リコール確認・安全な廃棄方法

モバイルバッテリーの事故を防ぐには、購入時、使用時、廃棄時のそれぞれで対策することが重要です。消防庁は、リチウムイオン電池の事故を防ぐための取り組みとして「3つのC」を掲げ、製品を賢く選び、丁寧に使い、正しく捨てることを呼びかけています。

PSEマークの見分け方と購入時のチェックポイント

通常のモバイルバッテリーは、電気用品安全法に基づく規制対象です。経済産業省は、購入時にPSEマークの表示を確認するよう案内しています。モバイルバッテリーについては、2019年2月1日以降、規制対象品でPSEマークのない製品の販売は禁止されています。

購入時は、本体やパッケージに表示された丸形のPSEマークに加え、届出事業者名、定格電圧、定格容量などの製品情報を確認しましょう。販売事業者の連絡先や、メーカーが提供する製品情報が明確かどうかも判断材料になります。

ただし、PSEマークがあるからといって、火災が絶対に起きないわけではありません。また、性能などによって表示義務の扱いが異なる場合もあります。マークの有無だけで安全性を決めつけず、製品情報やリコール情報、使用上の注意も合わせて確認することが大切です。

リコール対象か確認する方法

モバイルバッテリーのリコール情報は、購入した後も定期的に確認しましょう。確認先としては、消費者庁のリコール情報サイト、経済産業省のリコール情報、NITEの製品事故情報検索サービス「SAFE-Lite」、メーカーや販売事業者の公式サイトなどがあります。

製品本体や購入時の箱などで、ブランド名、商品名、型番、製造番号などを確認し、該当する情報を照合してください。リコールの対象製品だった場合は、目立った異常がなくても直ちに使用を中止し、メーカーや販売店が案内する回収・交換などの手続きに従います。

モバイルバッテリーの正しい廃棄方法

モバイルバッテリーは、一般ごみに混ぜて捨てないことが基本です。ごみ収集車や処理施設で圧縮・破砕された際に電池が損傷し、火災につながる危険性があるためです。

• 自治体の分別ルールを確認する：住んでいる自治体のウェブサイトや窓口で、モバイルバッテリーの回収方法を確認します。
• メーカー・販売店の回収を利用する：自主回収制度がある場合は、対象条件や持ち込み方法を確認して利用します。
• JBRCの回収対象を確認する：一般社団法人JBRCの回収拠点を利用できる製品もありますが、回収対象には条件があります。
• 正常な製品は説明に従って残量を使い切る：消防庁は、廃棄前に電池を使い切るよう案内しています。ただし、膨張・破損・異常発熱がある製品を、残量を減らすために使用するのは危険です。

特に注意したいのが、膨張したバッテリーや破損・水濡れのあるバッテリーです。JBRCは、膨張・破損・水濡れなどの電池を回収対象外としています。こうした製品を通常の回収ボックスに入れず、メーカーや自治体に相談し、安全な回収方法を確認してください。

処分のために本体を分解したり、電池を無理に取り外したりするのも避けてください。異常な発熱や煙がある場合は、回収場所まで自分で運ぼうとせず、まず安全を確保し、消防やメーカー、自治体の指示を受けてください。

毎日の使い方で気をつけたいポイント

購入・廃棄時だけでなく、普段の取り扱いも重要です。充電は、目の届く安全な場所で行い、周囲に燃えやすい物を置かないようにしましょう。就寝中や外出中の充電は、異常を発見するまでに時間がかかるため、できるだけ避けてください。

さらに、強い衝撃や圧力を加えない、高温になる場所に放置しない、水濡れを避ける、指定された充電器や推奨品を使う、といった基本を守りましょう。異常があれば「まだ使えるから」と考えず、充電と使用を中止することが大切です。

【モバイルバッテリー発火】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：モバイルバッテリーが膨張しているだけでも危険ですか？ A1：はい。内部で可燃性ガスが発生している可能性があり、衝撃や圧力が加わると発火するおそれがあります。押して元に戻そうとしたり、充電を続けたりせず、使用を中止してメーカーや自治体に相談してください。

Q2：モバイルバッテリーが発火したら、水をかけても大丈夫ですか？ A2：まず周囲に知らせて安全を確保し、119番通報してください。消防庁とNITEは、小型のモバイルバッテリーについて、火勢が弱まり、安全に対応できる状況であれば、消火器や大量の水を使う方法を案内しています。煙や炎が激しい場合は近づかず、避難を優先してください。

Q3：PSEマークがあれば発火の心配はありませんか？ A3：PSEマークは、電気用品安全法に基づく安全基準への適合などに関する表示ですが、事故が絶対に起きないことを保証するものではありません。製品情報、事業者の連絡先、リコールの有無を確認し、衝撃や高温を避けて使用することが必要です。

Q4：古いモバイルバッテリーは普通のごみに出せますか？ A4：一般ごみに混ぜて捨てるのは避けてください。自治体の分別ルールやメーカーの回収制度を確認し、指定された方法で処分します。膨張・破損した製品は一般的な回収ボックスで受け付けられない場合があるため、事前に相談してください。

Q5：2026年のモバイルバッテリー火災件数は何件ですか？ A5：2026年10月時点では、2026年の通年火災件数はまだ確定していません。最新の通年データは消防庁が2026年3月26日に公表した2025年の調査結果で、リチウムイオン電池等による火災が1,297件、うちモバイルバッテリーによる火災が482件でした。

まとめ：2026年は「異常を見逃さない・無理に消火しない・正しく処分する」が基本

モバイルバッテリーの発火は、落下や圧迫による損傷、高温環境、製品の不具合などによって起こります。消防庁の2025年統計では、リチウムイオン電池等による火災が1,297件、モバイルバッテリーによる火災が482件に達しました。特にモバイルバッテリーの出火件数は前年から約7割増えており、日常的な安全対策が欠かせません。

使用中に膨張、異常発熱、異臭、異音などの変化があったら、充電と使用を中止してください。発火した場合は、周囲に知らせて安全な場所へ避難し、119番通報を優先します。無理に消火したり、燃えている製品を移動させたりするのは危険です。

購入時にはPSEマークや製品情報を確認し、購入後もリコール情報を定期的に調べましょう。廃棄する際は自治体やメーカーの回収ルールに従い、一般ごみに混ぜないことも重要です。毎日の小さな確認と正しい取り扱いが、発火事故や周囲への延焼を防ぐ第一歩になります。 （出典: モバイル バッテリー 発火（Yahoo!ニュース））